従来からのインターネットマーケティングモデルが有効でないパターン・即効性/即時性を加味した新たなモデル策定について | ゲヲログ2.0

従来からのインターネットマーケティングモデルが有効でないパターン・即効性/即時性を加味した新たなモデル策定について



克服するべき課題

今日、インターネットマーケティングの書を紐解くと、様々なマーケティングにおける有効な部分を目にすることが多い。その多くに果たして即効性と有効性を同時に担保できるものがどれだけあるだろうか?ゲヲログも、今回はこの点に絞って記事を書いていく。

モデルの提示

多くの書が図解するように、従来からのインターネットマーケティングは、顧客と企業とのやり取りの中で、情報の非対称性がなくなっていき境界が薄まっていく、いわば均質化によって解説されることが多い。確かにインターネットは顧客と企業との境界をあいまいにし、その定義を無くしていく。これ以前、従来の消費形態、ネットなき時代においては、個人は企業とのやり取りによる双方向といえども独立した消費ルートしか構築出来ていなかった。これを示したのが以下の図である。

図1 従来のマーケティングモデル

インターネットが登場する以前は、このように顧客がいわば独立して活動しており、企業とのやり取りが双方向といえども、ただ存在するのみだった。顧客は消費情報を他の顧客と共有することなく、ネットワークの中で独立している。インターネットの浸透は、この従来からの顧客と企業とのやり取りを劇的に変えた。この変容の形を表したのが次の図である。

図2 インターネットマーケティングモデル

インターネットの登場により、顧客間のやり取りが増え、その間で情報が共有されるようになった。例えば、ブログやX(現Twitter)である企業が取り扱っている商品が呟かれたとする。すると、その情報は拡散され、顧客間のやり取りが生まれ、情報の共有がされる。顧客はネット時代以前のeraからうって変わって、自分たちの欲するものの価値を追求しようとする。その過程の中で、情報の非対称性が失われ、顧客と企業を巡る市場は均一化されていく。この次の段階として、書「マーケティング・オン・ビジネス」では、顧客と企業とが本格的に融合し、その分別が曖昧になっていく、ということを示唆している(p185~p186)。これが『顧客と企業とが対等な存在になる』ということだ。だが、ゲヲログが提唱しようしているビジネスモデルは単に、『顧客と企業とが対等な存在になる』ということだけではない。

図3 ゲヲログが提唱するマーケティングモデル

単に、顧客が企業と均質化され対等の存在になるというだけでは、企業の性質のすべてを説明できない。それは、『顧客と企業とが対等な存在になる』ことが『イノベーションを生む』ということを保証するものではないからである。つまり、顧客と企業とが対等になったことが、イノベーション=新しい価値を生み出すことを保証するものではないからである。単に顧客と企業とがネットワークを均一的に構成しただけで、イノベーションが無条件に生まれるわけではない。イノベーションのためには、企業が本来の企業の性をわきまえ、顧客の声に真に耳を傾け、それを解釈したうえで、顧客が求める新しい価値を生み出したり自力で利益を確保しようする努力=イノベートが必要とされるのだ。

即効性のあるインターネットマーケティングモデルとは何か?

最も、多くのインターネットマーケティングを論じた論文や書もこの点は踏まえて論じている。だが、中小規模事業を営むもの等、即効性(や即時性)のあるビジネス展開をしたいものにとっては、そうしたマーケティングに割く時間がないという指摘があることは容易に想定できる。そのため、従来からのインターネットマーケティングモデルはそのビジネス理論に依りすぎていて、モデルからスピード感のあるビジネス展開ができない、という証拠をゲヲログはつかみたい(と考え計画している)。特に金融分野のビジネスのように価値判断にすぐに繋がるような分野においては、co-evaluationといった部分に相当の時間を割く余裕がないことが考えられる(そのためのsourceを論文の検証から掴みたい)。そしてその合理主義の中で、Uniteされた顧客&企業連合体が素早く速やかに、双方の合意を得るタイムスパンを超えて、利益を生み出す方法論を考えたい。

まとめ

この点で、ゲヲログが提示するインターネットマーケティングビジネスモデルは、理想主義的なインターネットマーケティングの解説とは一線を画している。ゲヲログでは第三段階として、『顧客と企業との融合』という現象だけを提示するものでなく、『顧客と企業の共創そのものの部分』、つまりイノベーションの部分までを一括して提示し、より分かりやすいインターネットマーケティングビジネスモデルを提示する。

※本記事は研究目的に使うため、コピーレフト方針の除外対象になります。